評定平均が足りないときの受験対策｜入試別の基準について

2025.09.27

大学入試では、学校での成績を数値化した「評定平均」が重視される場面があります。特に推薦入試では、出願条件に評定平均が定められていることが多く、数値が基準に届かないと出願できない場合もあります。そのため、「評定平均が足りない」と気付いたとき、不安を感じる受験生は少なくありません。

ただし、評定平均が足りなくても、受験の道が完全に閉ざされるわけではありません。入試方式によって評定平均の扱いは異なり、工夫次第で志望校を目指すことは十分可能です。

本記事では、入試別の評定基準や不足しているときの具体的な対策、さらに評定平均に関するよくある疑問までを解説します。自分に合った入試方式を見つけ、早めに準備を進めていきましょう。

【入試別】評定平均の基準とは？

ポイント

推薦入試や総合型選抜では、それぞれに定められた評定平均の基準があります。まずは入試方式ごとの一般的な目安を理解しておくことが大切です。以下に、代表的な入試方式とその基準を表にまとめました。

入試方式	一般的な評定平均の基準	特徴
指定校推薦	3.5～4.0以上	学校や学部によって基準が異なり、基準に届かないと出願できない場合もある
公募推薦	3.0～3.8程度	評定に加え、小論文や面接などが重視される
総合型選抜	明確な基準なし（必須でない場合あり）	活動報告や志望理由書の評価が大きい

それぞれの方式について、詳しく見ていきましょう。

指定校推薦での評定基準

指定校推薦は、大学や学部から高校に割り当てられた推薦枠を利用する制度であるため、出願条件として評定平均が厳しく設定されています。一般的には3.5～4.0以上が目安とされますが、人気の学部や難関大学では4.3以上を求められることもあります。同じ大学でも学部によって基準が異なるため、募集要項を細かく確認することが欠かせません。

基準に届かない場合は、校内選考の対象から外れることも多く、評定平均の重要度は非常に高いといえます。さらに、学校内で複数の希望者がいる場合は、基準を満たしていても成績上位者が優先されるケースが一般的です。指定校推薦を目指すなら、日頃から全科目をバランス良く学び、早い段階から安定した成績を維持することが最大の対策となります。

公募推薦での評定基準

公募推薦は、大学が全国の高校生を対象に広く募集する方式で、多くの場合3.0～3.8程度の評定平均が条件として定められています。ただし、大学や学部によって基準は異なり、出願条件を満たしていても、合否は評定だけで決まるわけではありません。

具体的には、小論文や面接、調査書といった要素が重視されます。そのため、評定が基準ぎりぎりでもほかの評価項目で高く評価されれば、合格の可能性は十分にあります。逆に評定が高くても、小論文や面接で準備不足だと不合格になることもあります。公募推薦を検討する際は、出願条件を確認したうえで、自分の強みを活かせる評価項目を重点的に対策することが大切です。

総合型選抜での評定の扱い

総合型選抜（旧AO入試）は、学力試験だけでなく、活動報告や志望理由書、プレゼンテーションなど多面的な評価によって合否が決まります。そのため、評定平均が必須条件とされない場合もあります。ただし、一部の大学では「評定平均3.0以上」など最低基準を設けていることもあるため、募集要項をしっかり確認することが欠かせません。

この入試方式では、学力そのものよりも「これまでどのような活動に取り組んできたか」「将来その学びをどう活かしたいか」といった姿勢が重視されます。部活動やボランティア活動、資格取得などの経験を整理し、志望理由書や面接で具体的に伝えることが合格につながります。

評定平均に不安があっても、自分の強みを活かせる方式として挑戦できるのが、総合型選抜の大きな魅力です。

指定校推薦で評定が足りない場合の対策

頭を抱えている

指定校推薦を希望していても、評定が基準に届かない場合はどうすればよいか、気になる方も多いでしょう。次に、代替となる入試方式や切り替えの準備について解説します。

ほかの推薦方式（公募・総合型選抜）を検討する

指定校推薦の評定基準に届かない場合は、公募推薦や総合型選抜といった別の入試方式を検討しましょう。公募推薦は大学ごとに募集条件が異なり、評定基準が3.0～3.8程度と指定校推薦より低めに設定されていることもあります。また、小論文や面接の比重が大きく、学力以外の力でアピールできる点が特徴です。

総合型選抜は、評定平均が必須条件とされない場合もあり、課外活動や志望理由書、面接での表現力などが評価の中心になります。例えば、部活動での成果や地域での活動経験を強みにできる受験生にとっては有利な方式です。評定が足りないからといって受験を諦めるのではなく、自分の強みを活かせる方式を見極めることが大切です。

一般入試に切り替える準備を早めに進める

指定校推薦の基準に達しないと分かった時点で、一般入試への切り替え準備を始めることが大切です。一般入試は学力試験が中心となるため、基礎から応用まで幅広い学習が求められます。特に主要科目で得点力を伸ばすことが、合格への近道になります。

模試を活用して自分の弱点を分析し、それを学習計画に反映させましょう。例えば、英語の長文で時間が足りないなら速読力を鍛える、数学で計算ミスが多いなら計算演習を繰り返すなど、具体的な対策が効果的です。

推薦入試と比べて一般入試は準備に時間がかかるため、早めのスタートが合否を左右します。評定平均に不安を感じた時点で方向転換を図ることが、結果的に志望校合格への大きな一歩となります。

公募推薦で評定が足りない場合の対策

落ち込んでいる

公募推薦に挑戦したいけれど評定が基準に届かない場合、ほかのアピールポイントを強化することが必要です。どのようなアピールポイントを強化するのが効果的なのか、以下で詳しく見ていきましょう。

小論文・面接などアピールポイントを強化する

評定平均が不足している場合は、小論文や面接で自分をしっかりアピールすることが、合否を左右する大きな要素になります。小論文では課題文の内容を正確に理解し、論理的に意見をまとめる力が求められます。自分の体験や考えを取り入れて、説得力のある文章を書く練習を積みましょう。また、面接では志望理由や将来の目標をはっきり伝えることが重要です。

自己分析を丁寧に行い、「大学で何を学びたいか」「将来にどうつなげたいか」を具体的に話せるように準備しましょう。さらに、先生や塾の講師に小論文の添削をお願いしたり、模擬面接を受けたりすることで、改善点を客観的に把握できます。

評定不足を補うには、自分の言葉で自信を持って表現できる力を磨いておくことが欠かせません。

課外活動や資格を評価材料にする

評定平均が低くても、課外活動や資格の実績が評価されることがあります。部活動での大会成績やリーダー経験、地域でのボランティア活動、英検や漢検などの資格取得は、努力と継続力を示す大きな材料となります。特に長期間続けてきた活動は、調査書や面接で高く評価されやすい傾向があります。

活動内容は単に列挙するのではなく、「そこで何を学び、どう成長したのか」を具体的にまとめることが大切です。例えば、「部活動でキャプテンを務め、仲間をまとめる力を身に付けた」「地域のボランティアを通じて社会貢献への意識が高まった」といったエピソードを整理すると効果的です。自己PR資料を作成する際は、実績を客観的な数字や成果として示すことで、より説得力が増します。

評定基準を満たす大学や学部を検討する

どうしても評定平均が基準に届かない場合は、出願先を見直すことも有効です。大学や学部ごとに評定基準は異なり、なかには比較的低い基準を設けているところもあります。基準を満たす大学を候補に入れることで、受験のチャンスを広げられます。

ただし、評定基準が低い大学を選ぶときは、進学後の学びや将来のキャリアとのつながりを必ず考えることが大切です。短期的に合格を優先しすぎると、自分の希望する学びや進路と大きくずれてしまい、後悔につながる可能性があります。志望校を決める際は「合格できるかどうか」だけでなく、「入学後に何を学びたいか」「将来にどうつなげたいか」を意識して選びましょう。

評定平均に関するQ＆A

ここからは、評定平均について受験生がよく抱く疑問を整理して解説します。共通する疑問がないか、確認してみてください。

評定平均の計算方法とは？

評定平均は、高校3年間で履修した全科目の評定を合計し、その合計を科目数で割ることで求められます。例えば、10科目の合計が35であれば、評定平均は3.5です。主要科目だけでなく、体育や音楽、美術なども含まれる点に注意が必要です。つまり、どの教科も成績が反映されるため、苦手科目を放置すると全体の平均を下げる要因になります。